農業運営

失敗しない農業の始め方。収入から補助金まで農家を徹底解剖!

皆さんの中で農業のイメージは3K(汚い・臭い・きつい)なのではないでしょうか?

ですが、農家の方でも高級スポーツカーを乗り回していたりする年収2000万超えの高給取りもいます。

しかも、もしかしたらその数がこれからはもっと増えるかもしれません。

この記事では農業を徹底解剖しますので、興味のない方は見ないでください。

なぜ農業がニッチな産業!?

現在の農業従事者の平均年齢は66.8歳です。これは他の産業に比べても異常な数字です。農業は高齢化・人材不足が囁かれる産業になってしまったのです。

しかし日本はお肉や魚は輸入に頼っていますが、お米や野菜は国内生産の方が需要が高いです。ここが肝です。

10年・20年後に市場を独走するためにはお米や野菜に照準を合わせて農業を始めることがおすすめです。

このようにニッチな産業を攻めることで、勝ち残ることができるのです。

農業の仕事内容や種類

農業の仕事内容や種類を紹介します。

農作物

私たちが普段口にする米や野菜だけでなく、飼料作物になる穀物類、服などを作るための綿や麻なども農作物に入ります。

農作物の種類によって収穫の時期や栽培の仕方によって異なるため、農家によって一年間の過ごし方は変わってきます。

農作物を生産するためのお手入れ

田や畑を耕すだけじゃなく、種や苗を植える作業もあります。最近では機械化も進んだことにより、昔に比べて手間と時間を短縮して作業ができるようになりました。

さらに、収穫するために日々手入れをしていかないといけません。例えば雑草を抜いたり、肥料を与えたり、水やりも欠かしてはいけません。

もし台風が近づいてきたら、作物を守るための処置を行わなければなりません。

こういった下積み作業も農業には必要になってきます。

農業の収入・年収

農業を営む方の収入は300万から600万円程度です。

ですが、経営形態によっては年収に差があります。

農業全体の平均年収は450万円程度になりますので、日本人の平均年収の420万円に比べると少し高いといえるでしょう。

ですが、約4割は年収300万円以下ですので、農業だけでは生計が成り立たない農家も存在します。

専業農家の年収は?

専業農家の年収は500万から600万円と、農業を営んでいる方の平均年収を若干上回っています。

副業農家の年収は?

副業農家の年収は300万円から400万円と農業全体の平均値をやや下回っています。

農業の始め方

新しく農業に就職するといっても、種類は様々です。

新規自営農業就農者 家族経営帯の世帯員で、他の仕事から自営農業への従事が主になった者。
新規雇用就農者 法人等に雇用されることにより、農業に従事することとなった者。
新規参入者 土地や資金を独自に調達(相続・贈与等で親の農地を譲り受けた場合は除く)し、新たに農業経営を開始した経営の責任者及び共同経営者。

新規就農といってもこの3つに分けられますが、今回私が紹介したいのは「新規参入者」の就農の仕方です。

新規就農に必要なもの

新規就農にあたって必要なものをまとめました。

資金

新規就農するにあたって実際に必要になった資金の平均額は約569万円です。農地や家、施設や機械にかかる費用のほか、売り上げがでない時期のことを考えると、用意する資金は多ければ多いほど安心です。この金額を用意できる方は少ないと思いますので、その場合は補助金や国の支援事業を活用しましょう。補助金などは下記で解説しています。

農地

新規就農する方は農地を借りて農業を始める方がほとんどになるでしょう。ですが、簡単に農地を貸してくれるところは少ないです。就農したい地域をもう決めている場合はその地域の農業事業体験などを受けておきましょう。研修を通して、他の方と信頼関係を結ぶことが重要です。

機械

農業用の機械を新規に導入する場合は多くのお金が必要になります。まずは中古の機械の購入やレンタルを考えましょう。初期費用はできるだけ抑えるに越したことはありません。

技術・ノウハウ

日本列島は季節や場所によって農業との付き合い方が違ってきます。その土地に合わした技術やノウハウが必要となってきますので、まずは将来的に独立をサポートしてくれる事業団体等で働きながら、就農したい地域で農業経験を積むことが大事です。

新規就農者が活用できる補助金

こちらでは新規就農者が活用できる補助金を紹介します。

農業次世代人材投資資金(経営開始型)

これは45歳未満の方が一定の研修を受けて就農する場合、都道府県を通じて最長5年間にわたって年間最大150万円(5年間で最大750万円)を受け取ることができるものです。

就農初期は収入が不安定なのもあり、この資金を活用するかしないかでその後の事業に影響してくるかもしれません。

農業次世代人材投資資金(経営準備型)

これは就農に向けて必要な技術を習得するための研修を受ける場合、原則45歳未満で就農する方が都道府県等を通じて、最長2年間にわたって年間150万円を受け取ることができるものです。

研修をまず受けてから就農したい方には心強い制度です。

まとめ

新規就農は会社の経営者と同じです。資金調達や経営ノウハウ、農業技術の習得から機械を使用するための資金など、様々なことが必要となってきます。

さらに新規就農者は各都道府県や市町村の相談窓口を積極的に活用していきましょう。

就農者は補助金などを上手に活用することが大切です。